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2017/08/03

30代でいくらの家が買えるのか? 年齢と年収から計算する方法 by 千日太郎

千日太郎

住宅ローンに関するブロガーとして著名な千日太郎さん。過去にお話しいただいた「ボーナス払い ダメ、絶対」「今の低金利時代に定期預金なんて勿体ない?ならば住宅ローンを繰上返済しよう」などが大変好評でしたが、今回は30代の方向けに「いくらの家が買えるのか?」について教えていただきました。(いえーる すみかる編集部)

20代の方はこちら⇒20代でいくらの家が買えるのか?
40代の方はこちら⇒40代でいくらの家が買えるのか?
50代の方はこちら⇒50代でいくらの家が買えるのか?

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自分の年収でいくらの家が買えるの?

家を買う人は30代で購入する人が多いですね。周囲でもチラホラ『家を買った』という友人や同僚が出てくる時期だと思います。彼らがいくらの家を買ったのか?ちょっと聞きにくいですが、平均は知ることが出来ますよ。

《平成27年度 首都圏の住宅価格の年収倍率:国土交通省 統計》

マンション 建売住宅
平均年収 786万円
価格 5,518万円 4,789万円
年収倍率 7.0 6.1
敷地面積 126.1
床面積 70.8 99.8

住宅のデータは、(株)不動産経済研究所「全国マンション市場動向」による首都圏の新規発売民間分譲マンション及び建売住宅の平均値より作成。
※首都圏:<マンション>東京・神奈川・千葉・埼玉
<建売住宅>東京・神奈川・千葉・埼玉・茨城南部
年収は、「家計調査(貯蓄・負債編)」(総務省)の年平均データ。

おおむね、年収の6倍から7倍位です。

むろん、これは家を買った人の単純平均です。『自分の場合はどうなのか?』けっして満足のいく答えを提供してくれるものではありません。イマイチ分からないですよね。そして、『分からない』というのはこの統計の数字になっている、既に家を買った人たちもまた同じなんですよ。

家を買うときは頭金もありますよね。貯金がいくらあるのか、親から援助があったかなかったかによっても違ってくるでしょう。自分が無理なく返せる住宅ローンの金額はいくらか?という切り口であればもう少し具体的に見積もることが出来ます。

30代の住宅ローン=現時点の税込み年収×0.17×退職までの年数+1000万円

例えば年収500万円で退職までの年数が25年ならば、上記の式にあてはめると住宅ローンの金額は3125万円です。これに頭金の金額を足せば、自分が今の時点で無理なく買える家の値段が計算できるということです。

30代からスタートする住宅ローンの組み方

30代というと、入社してから既に10年で中堅どころです。もう一通りの仕事は自分で出来るようになっていて、ある程度の裁量権も持ち、中には管理職になっている人もいるでしょう。これから重ねていくキャリアによっては、まだまだ今よりも収入を増やすことが出来る。会社を支えているのはこの層の人達だと思いますし、そういう自負もあると思います。

しかし最初に出した計算式で借りられる金額に今ある貯蓄を足しても買えない、というケースがあると思います。しかし、共働きであれば、夫婦の収入を合算してみれば余裕をもって買えるという計算になります。

今後の収入増の見込みを冷静に判断する

今後どれだけ収入を増やしていけるのか?それは神のみぞ知ることです。しかし、今の会社の上司がどれだけ貰っているのか?(貰ってそうか?)という物差しで、『自分がそのポストになれば、これくらいは貰えそうだ』という物差しは持っていると思うのです。

まずは、その物差しの精度を少し上げてみたいと思います。下記は国税庁の調査による平成27年度の年齢階層別のサラリーマンの平均給与(税込み)です。
平成27年度 年齢階層別平均給与
自分が、この平均より高いか低いか、ちょっと横に置いておいて、『自分がそのポストになれば、これくらいは貰えそうだ』という給料の倍率が見えるんですよね。

      ✓現在35歳~39歳の男性の平均給与は510万円
      ✓ピークとなる50歳~54歳の平均給与は670万円

なるほど…では今まさにピークとなっている50歳~54歳の人達が30代だったころはどうだったか、見たいと思いませんか?今後のことは分かりませんけど、過去の答え合わせは今出来るんですよね。国税庁のホームページから入手できる最も古い統計数値は18年前の平成9年です。

平成9年度 年齢階層別平均給与

      ✓平成9年度の35歳~39歳の男性の平均給与は589万円
      ✓平成9年度の50歳~54歳の平均給与は737万円
18年前の35歳~39歳の男性は頑張れば737万円まで収入が上がると希望をもって働いたが、フタを開けてみると670万円

こういうことです。目論見よりも約9%下回ったんですね。これは当時よりも不景気でデフレ経済になっているからです。もちろん個人差というものは出てくるでしょうが、全体的なベースとして下に下がっているのですよ。平成9年と平成27年の平均給与を割合で比較すると浮き彫りになります。
平成9年VS平成27年

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