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2017/02/24

リフォームで “できること・できないこと”【一戸建て編】

間取りの変更はできる

戸建て住宅は独立した建物なので、天井や壁を隣と接しているマンションに比べ、リフォームの自由度が高く、思い切ったリフォームが可能です。
リビングとダイニングをひとつの空間にする、キッチンの位置を変更するなどの大胆な間取り変更が可能ですが、構造上取り除くことのできない壁や柱があるので、注意しましょう。
具体的には、1階から2階まで続く1本の柱や、筋交いに代表される耐久・耐力壁も撤去することができませんので、耐震対策も頭に入れて間取り変更を考えましょう。

内装設備の移動も可能

収納などの内装設備や建具の移動は原則として自由です。
水回りの移動や、階段の移動など大規模な配置換えが可能です。
なお、水回りを移動する際は、水道管や配線の移動工事も必要になるので、移動がない場合よりも費用がかかるので気を付けましょう。
間取りの変更に合わせて、設備の再配置を考えることはとても大事です。
特にコンセントなどは忘れがちな部分なので、使いやすい場所をチェックしておきましょう。

また、増築や平屋建てを2階建てにする、その逆で2階建てを1階建てに減築するなどの大規模な工事も可能です。
ただし、このような大規模な工事や、階段の移動などで間取り変更を伴う大規模修繕になる場合は、お住まいの自治体への建築確認申請が必要です。
その場合には、リフォーム会社にどのような手続きが必要か相談するといいでしょう。

 

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法規制によってできないこともある

戸建ての場合でも、基本的には、国が定める建築基準法に違反するリフォームは実施することができません。
具体的には、建ぺい率・容積率の規定、斜線制限・日陰規制などによる建物の高さや勾配の規制、道路からの距離などを定める規定があり、増築の場合には、これらの条件をすべて満たさなければなりません。
建ぺい率や容積率は、住宅のある地域によって、その割合は決められているので、お近くの役所やリフォーム会社にしっかりと相談・確認をしておきましょう。

*建ぺい率・・・敷地面積に対する建物面積の割合
*容積率・・・敷地面積に対する建物の延床面積の割合
*延床面積・・・各階の床面積の合計

地域の防災規制も守りましょう

建築基準法以外にも、地域の防災規制もしっかりと確認しておきましょう。
都市計画法により防火地域や準防火地域に指定されている地域では、窓やドアの素材を燃えにくいものにしなければいけないという制限を受けることがあります。

「計画を立ててから、よく考えたら工事ができない」なんてことにならないように、いまあげたようなリフォームをする場合は、自治体・リフォーム会社に事前にしっかりと確認しましょう。

 

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転載元:リショップナビ

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